（国）農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は10月8日、北海道立総合研究機構、長野県農業試験場と共同で小麦の製粉性に関与する21個の遺伝子を発見したと発表した。製粉性を決める遺伝子が明らかになったことで、遺伝情報をもとにした製粉性の優れた小麦の効率的な選定が期待される。
■数年後には全国の産地で製粉性改良開始
小麦は、主に小麦粉として消費されている。そのため、一定量の小麦の粒からどれだけの小麦粉が得られるかを示す「製粉性」が重要視され、国内で栽培されている小麦の約50％は製粉性の最も良い品種といわれている「きたほなみ」が占めている。
農研機構など3機関は、2008年から「きたほなみ」の優れた製粉性に着目した共同研究を開始し、「きたほなみ」をはじめとする小麦65品種について栽培環境が大きく異なる北見（北海道）、盛岡（岩手）、長野（長野）の3カ所で3年間にわたって丹念に製粉性を調査した。
その結果、「きたほなみ」は3カ所いずれの環境でも優れた製粉性を示し、製粉性は遺伝子によって強く支配されていることが明らかになった。65品種の小麦を調べたところ、21個の遺伝子が製粉性に関わっていることを発見した。「きたほなみ」は、その21個の遺伝子のうち、18個を持っていることも分かった。
農研機構は、「製粉性を決定する多数の遺伝子の存在が明らかになったため、時間と手間のかかる製粉試験に頼らず、遺伝子情報をもとに優れた製粉性を持つ個体を効率的に選ぶ『デザイン育種』を行える可能性がでてきた」としている。
デザイン育種は、DNA（デオキシリボ核酸）を調べることによりその小麦の製粉性を予想し選抜していく品種改良法。農研機構は、「現在、製粉性に関する遺伝子情報を使ったデザイン育種の技術開発と、それを全国的に運用するための体制作りに取り組んでいる」とし、数年後には北海道だけでなく、全国各地の小麦の品種改良で製粉性の改良が開始される予定という。
