国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）の中央農業総合研究センターは4月7日、雑草に関する最新情報を研究者と農業従事者が相互に発信・共有できる「雑草生物情報データベース」を構築し公開したと発表した（生態的雑草管理プロジェクトポータルサイト）。
■外来種や除草剤抵抗性など防除困難増大で
温暖化で雑草被害の増大が懸念される中、外来雑草や除草剤抵抗性雑草など旧来の除草法では防除が難しい雑草が増え、一方では減農薬や有機栽培の取り組みも広がるなど雑草対策は複雑化している。
このため、雑草の生態をよく理解しながら生物的、化学的、物理的、耕種的防除技術を適切に組み合わせて、雑草の発生を経済的被害が生じないレベルに抑える総合的雑草管理（IWM）技術の開発、普及が求められている。
IWMの構築に向けたシステムづくりに取り組んでいる農研機構はこのほど、一般的な雑草の防除管理情報を集めた「雑草情報検索システム」と、「除草剤抵抗性雑草検索システム」、「外来雑草早期警戒システム」の3つのシステムから成るデータベースを作成した。
雑草種ごとの分布状況、防除方法、除草剤抵抗性、新たな難防除雑草の詳細などを知ることができ、調べたい雑草の種名が分からない場合には写真画像や形態的特徴による検索を可能とした。農業従事者からの防除事例や分布の情報がデータベースに蓄積されて、その情報も検索できるようになっている。
今後、情報蓄積や使い勝手の追求をさらに進め、IWMの普及に役立てたいとしている。
