（独）物質・材料研究機構と（独）農業・食品産業技術総合研究機構は4月24日、連携・協力協定を締結したと発表した。
　現在、農研機構が取り組んでいる食料確保や農業・農村の活力向上のための研究に、物材機構が持っている材料検査技術、モニタリング技術などを適用し、農業と食品産業にナノテクノロジーを利用することを目指すという。
　日本は、東日本大震災からの復興・再生という喫緊の課題を抱え、地球全体では環境破壊、食料・水不足、異常気象、自然災害などの大きな問題が山積している。
　これらの諸問題を解決するためには、研究分野にとらわれない連携・協力が不可欠として今回の連携・協力協定に踏み切ったもので、今後両機関の研究分野の特質と差異を生かした異分野間協力を推進するとしている。
　物材機構では、「共同研究の更なる推進、研究施設・設備などの相互利用、人材交流、シンポジウムの開催などを行い、我が国の学術・科学技術の振興、並びに社会全体への貢献に寄与していく」といっている。

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