ドローンを使った測量で巨大雪崩の堆積厚と地形分布を解析―過去の大規模雪崩の解明から将来の防災対策などに活用：森林総合研究所ほか
(2026年9月25日発表)
巨大な雪崩の痕跡を、ドローン（小型無人航空機）による写真測量と現地での積雪調査を組み合わせ、雪崩の堆積層の厚さなどを解明したと（国）森林総合研究所と（国）防災科学技術研究所、新潟大学災害・復興科学研究所の研究グループが9月25日に発表した。将来は雪崩危険地域の判断や道路・集落周辺の対策、治山施設計画への活用が期待される。
大規模な雪崩はたびたび山間の集落や道路、森林などに大きな被害をもたらしてきた。しかし、発生頻度が低いため調査の機会が限定され、現象解明にデータが不足していた。
近年は気候変動で雪崩の発生頻度が低下する地域と、反対に雪崩の規模が大きくなる地域の可能性があると想定される。過去の被害実績だけでは解明できない大規模雪崩に備える必要が出てきた。
これまでは現地に出向いて雪崩の到達範囲を確認し、雪を掘って内部の堆積層の厚さを測定した。大規模雪崩となると到達範囲が余りにも広く堆積層も厚くなるため、人の踏査や手作業だけでは把握は難しい。
研究グループは2021年1月10日に岐阜県・野谷荘司山（のだにしょうじやま）で発生した大規模な乾雪（かんせつ）氷層雪崩の調査を実施し、発生要因の解明や森林が雪崩の勢いを弱める効果などを掴（つか）んだ。乾雪氷層雪崩は、積雪内部にできた境目を滑り面として、その上の水分のない乾いた雪が崩れ雪崩を起こした事例だ。
ドローン空撮による雪面の高さを基に、雪のない時期の地面の高さを差し引き、積雪深分布を求めた。さらに現地で確認された雪崩以外の雪の厚さを一律に引くなどして、雪崩の堆積厚の空間分布を求めた。
その結果、雪崩の最大堆積厚は12mを超え、総積雪量は約54万㎥と国内で過去2番目の規模だった。これは国際的な基準の雪崩規模分類で最大級のSize5に分類された。
積雪厚は下流に向かって徐々に減少し、傾斜は概ね20度未満で、これまで十分に検討されなかった緩（ゆる）い傾斜域での堆積厚の分布の特徴を初めて捉えた。
また雪崩の堆積厚は地形条件が大きく影響する。谷の狭い区間や治山（ちさん）ダムの上流部の平坦な場所では雪崩の堆積厚が大きくなる一方で、谷幅が広がる下流域では堆積厚が小さくなる傾向が確認された。
得られた結果やデータは、大規模雪崩が起きるとどこにどれだけの雪が堆積するかを予測する基礎資料となる。将来の大規模雪崩の防災対策に活かせる可能性を見つけた。
