（独）防災科学技術研究所と（財）日本気象協会は11月14日、強風が発生する地域を1時間前に予測する手法を開発したと発表した。
　「強風ナウキャスト手法」と呼び、同研究所が中心となって関東地方で構築を進めている気象レーダーの新ネットワーク「X－NET」で捉えた風の観測データから強風発生域を予測するというもので、1時間先までの強風の移動方向を予測できる。
　強風や竜巻による被害の多発を受けて強風の監視予測技術の開発が求められているが、気象レーダーの観測データから強風の発生域を予測する技術はこれまでなかった。
　新開発の「強風ナウキャスト手法」は、X－NETの複数のレーダーで得た高度1，000mの風速分布を用いて強風域を検出すると共に、5分間隔で強風域の移動スペクトルを算出して1時間先までの移動方向を予測する。
　今年の4月18日、関東地方では、低気圧の影響でクレーンの倒壊など強風災害が多発したが、その強風データを使って試したところ「強風ナウキャスト手法」の予測と実際の強風発生状況とがよく一致した。
　強風発生域を1時間前に予測できれば、安全な場所への避難が十分可能で、強風災害の軽減に役立つことから、実用化に向けた研究を進めるとしている。

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