筑波大学医学医療系の田宮菜奈子教授、福島県立医科大学の高橋秀人教授、早稲田大学の野口晴子教授らの研究グループは6月25日、医療や介護の効果的なサービス提供のあり方を探る共同研究を行うと発表した。
厚生労働省の政策科学総合研究事業に採択されたもので、「地域包括ケア実現のためのヘルスサービスリサーチ ―二次データ活用システム構築による多角的エビデンス創出拠点―」といい、今年度から2年間かけて行う。
厚生労働省は、団塊の世代が75歳以上になる2025年を目途に医療、介護、予防、生活支援が一体的に提供できる「地域包括ケア」システムの構築を目指している。
今回の共同研究は、その実現に向けての研究の一つで、全国データなど種々のビッグデータを活用して①介護保険サービス利用の実態把握とサービスの質の評価②地域でケアを必要とする者とその家族のニーズの実体と各種サービス利用の関連の分析③医療と介護のより効果的な連携やバランスの検討など総合的な解析を行うとしている。
共同研究には、東京大学、岡山大学、横浜市立大学、福岡大学、東京都長寿医療センター研究所、（国）産業技術総合研究所、国立保健医療科学院なども参加する。
