（独）農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は6月16日、イネの病害「イネ縞葉枯病」の病原体を持つヒメトビウンカの安価な簡易検定法を開発したと発表した。
イネ縞葉枯病は、「ゆうれい病」の通称で古くから知られ、近年、ヒメトビウンカの発生が全国的に増え、それに伴って関東・近畿・九州地方の一部の地域でイネ縞葉枯病の発生が再び増加し、コメの減収要因となっている。このため、国と地方自治体が協力してイネ縞葉枯病の病原体「イネ縞葉枯ウイルス」を持つヒメトビウンカの調査が行われ、26の道府県が実施している。
農研機構が開発したのは、イネ縞葉枯ウイルスを持つヒメトビウンカを抗原抗体反応を利用して検定する手法。地方自治体などが行っているイネ縞葉枯ウイルスの調査では、「ラテックス凝集反応法」と呼ばれる方法が主に使われているが、新手法もそれと同等の時間で検定でき、1検体当たりの処理コストをラテックス凝集反応法の3分の1以下の約20円にできると農研機構はいっている。
農研機構は、この技術の普及に向け、つくば市（茨城）観音台の農林交流センターで、9月30日、10月29日、11月21日（21日は参加者多数の場合の予備日）に研修会を開催する。申し込みは、案内ページから。同研修会の問い合わせは、同機構中央農業総合研究センター企画管理部情報広報課（TEL029‐838‐8421）へ。また、農研機構のホームページにイネ縞葉枯病の防除対策などをまとめた情報サイトを開設した。
