（独）産業技術総合研究所は7月11日、太陽エネルギー利用技術の開発で、米国の国立再生可能エネルギー研究所（NREL）、ドイツのフラウンホーファー研究機構と研究協力覚書を締結したと発表した。
　一般家庭への太陽光発電システムの普及が急ピッチで進み、太陽エネルギーは持続的で低炭素のエネルギー供給システムの大きな柱に成長する、とする期待が高まっている。
　一方、利用地域や用途の拡大に伴って太陽エネルギーの研究ニーズも急速に増加・多様化してきており、研究開発の迅速化・効率化の促進が世界的に求められている。
　今回、研究協力覚書を交わした3者は、共にその太陽エネルギー利用技術の世界的研究機関。
　産総研は、これまでも太陽電池の性能評価技術や信頼性評価技術に関しNREL、フラウンホーファー研究機構と個別に協力を行っているが、3者が類似の研究計画と目標を持っていることから、さらなる連携の強化を図ろうと3者間で研究協力覚書を結んだもの。
　産総研は、「この連携を太陽エネルギー研究機関のグローバル・アライアンス（世界的な提携）として発展させていくことも視野に入れる」といっている。

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