(独)物質・材料研究機構は5月27日、世界的コングロマリット(複合企業)の米国ゼネラル・エレクトリック(GE)社と同日、東京で、将来の技術連携に向けた覚書(MOU)に調印したと発表した。GEが日本の独立行政法人と技術コラボレーション(技術協力)で覚書を取り交わしたのはこれが初めて。
　今回の連携は、クリーンで持続可能な新エネルギーの開発や環境保全に貢献する材料科学分野の将来的プロジェクトを見つけ出すのが目的で、今後5年間、技術連携に向けた意見交換、人的交流、技術セミナーの開催などを積極的に行い、相互補完的なパートナーシップの構築を目指す。
　GEは、航空機エンジン、発電、水処理、医療用画像診断装置から金融、メディアまでを手がける従業員数約30万人の世界企業。技術者数は、27,000人を数え、その1割の約2,700人が研究開発にあたり、その中核として米国最初の工業研究所にして、世界有数の研究開発センターに数えられる「GEグローバル・リサーチ」を持っている。
　今回の覚書調印は、そのGEグローバル・リサーチのマーク・リトル所長と物・材機構の岸輝雄理事長の間で行われ、リトル所長は「GEは、新素材のブレークスルー(技術革新)が新商品の開発や困難な問題を解決する可能性を秘めていると信じている。日本は、材料科学やエンジニアリングで世界をリードしており、GEの研究開発力とNIMS(物・材機構)の新しい材料科学を持ち寄ることで、よりクリーンで持続可能な未来に向けた探求ができるものと期待している」とのコメントを発表した。

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