筑波大学医学医療系の矢作直也（やはぎ・なおや）准教授らの研究グループは7月16日、糖尿病早期発見のために実施した調査の結果をまとめ発表した。
　この調査は、「糖尿病診断アクセス革命」の名称で進めている地域医療連携プロジェクトの一部として実施したもので、指先から採取した微量の血液から糖尿病をチェックする「指先HbA1c測定装置」と呼ばれる最新の医療機器を使って行なった。
　わが国の糖尿病人口は、1,000万人を超え、2008年から糖尿病早期発見のため40歳以上の被保険者に対し血液検査の健診実施が義務化されているが、健診受診率は40数％にとどまっているのが現状といわれる。
　今回の調査は、筑波大と糖尿病診断アクセス革命事務局が共同で、町の薬局の店頭に「指先HbA1c測定装置」を置き、糖尿病やその予備軍をスクリーニングしてより効果的な糖尿病対策の在り方を提案することを目指し、糖尿病の治療を受けている人を除く一般人2,514人に対して実施した。
　発表によると、測定装置を設置した薬局は、都内と徳島県それぞれ10薬局の計20薬局で、血液提供者2,514人（男性1,126人、女性1,388人）の中に「糖尿病が強く疑われる人」が約12％、「糖尿病予備軍と疑われる人」が約16％いることが判明、「約3割が潜在的糖尿病患者だった」と結論している。
　矢作准教授らの研究グループは、この調査結果をまとめた報告書を7月16日からこのプロジェクトのホームページで公開した。

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