筑波大学は6月11日、地球温暖化が中部山岳地域に及ぼす影響などを調査・研究し、温暖化への対応や緩和策、生物多様性の保全、防災などについての提言を行うため、信州大学、岐阜大学と共同で「中部山岳地域環境変動研究機構」を発足させたと発表した。
　機構長には、筑波大学菅平高原実験センター長の沼田治教授が就任した。
　中部山岳地域には、筑波大の陸域環境研究センター、菅平高原実験センター、農林技術センター、信州大の山岳科学総合研究所、岐阜大の流域圏科学研究センターがある。
　発足した同研究機構は、それら3大学の研究所・センターを観測ステーションとして拠点化し、地球温暖化の水資源・生物資源・農業資源への影響や、下流域・地域人間社会への影響などを明らかにし、温暖化適応・緩和策、生物多様性の保全策、防災対策の提言を行っていくという。

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