気象庁気象研究所と気象庁は4月8日、「東日本大震災」(東北地方太平洋沖地震)の震源断層調査のため海底地震計による余震観測を実施すると発表した。
　同大震災の余震などを調べる海底地震観測は、既に文部科学省の科学研究費補助金による「2011年東北地方太平洋沖地震に関する総合調査」が3月中旬から大学などの研究陣の手でスタートしており、それと連携し、気象庁の海洋気象観測船「凌風丸」(1,380トン)、同「啓風丸」(1,483トン)を使って行う。
　観測には、自己浮上式の海底地震計を40台(気象庁5台、気象研究所35台)投入する。
　自己浮上式海底地震計は、海底に着底するとタイマーが作動して地震観測を開始し、計測を終えると船上からの信号によって自己浮上し海面まで上がってくるという地震計。これを「凌風丸」と「啓風丸」に計40台積み込み、福島県沖から千葉県東方沖にかけての海域に設置する。
　機器の設置・回収は、6月13日までの間に「凌風丸」が2回、「啓風丸」が4回それぞれ行う。

詳しくはこちら