（独）物質・材料研究機構は9月12日、文部科学省の「世界トップレベル研究拠点プログラム」の助成対象機関に選定されたと発表した。
　同プログラムは、「世界の頭脳が集い、優れた研究成果を生み出し、優秀な人材を生む場」となる世界トップレベルの研究拠点を作る目的で今年度から新たにスタートした事業。同機構がその対象として提案した「国際ナノアーキテクトニクス研究拠点（略称・MANA）」新設構想が認められたもの。
　ナノアーキテクトニクスは、原子レベルで材料の構造を制御して極限的な性能を発揮する材料を作り出そうという新しい研究概念で、「MANA」は具体的研究ターゲットとして電池材料、超電導材料、触媒、量子デバイス、原子デバイス、光デバイス、DNA（デオキシリボ核酸）デバイス、生体材料などを挙げている。
　同機構は、MANAのため、ケンブリッジ大学（英国）、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（米国）、ジョージア工科大学（同）、筑波大学など内外の研究機関から20人を超す研究者を主任研究者として招くほか、全世界から約100人の若手研究者・大学院生を選抜するなど広く人材を集め、総勢約200人（事務職も含む）の陣容で研究を行うとしている。つくば市（茨城）の同機構内に設置し、10月1日に発足する。
　同機構は、10年間でMANAをナノテクノロジー、ナノ物質・材料の世界中核機関に成長させたいとしている。

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