(独)産業技術総合研究所とエレクトロニクスメーカー、印刷メーカー、装置メーカー、材料メーカーなど27社は5月31日、低電力・省資源なフレキシブル・デバイスやセンサーなどの電子素子を印刷技術を駆使して生産性高く製造するプリンテッドエレクトロニクス技術の早期実用化を目指す「次世代プリンテッドエレクトロニクス技術研究組合」を設立、活動を開始したと発表した。
　軽く・薄く・曲げられるプラスティックのフィルム基板上に電子回路を印刷してデバイスやセンサーなどを製造するプリンテッドエレクトロニクス技術は、エレクトロニクスの次世代キーテクノロジーとして期待されている。しかし、その実現には、デバイス、プロセス、材料など、異分野技術の高度な擦り合わせと連携が必要になる。
　そこで、これらの分野に優れた技術を持った関連メーカーと産総研が一カ所に集結、技術研究組合を結成して、プリンテッドエレクトロニクス技術の推進、早期実用化を目指すことになったもの。
　同組合は、つくば市（茨城）に集中研究施設を設置し、当面の主要課題として、[1]フレキシブルなプラスチックフイルム基板に大面積で信頼性の高い薄膜トランジスタ（TFT）を印刷法で高速連続生産する製造プロセスと材料技術、[2]TFTの高機能化、高信頼性化技術、[3]製造されたデバイスの電気的・機械的な特性評価技術と信頼性評価技術、[4]特性評価に係る標準化に向けた技術、の開発を進めることにしている。

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