（独）農業・食品産業技術総合研究機構は6月4日、同機構の東北農業研究センター（岩手・盛岡市）がインターネットを用いて東北地方の冷害などの被害軽減に役立つ情報を提供するシステム「気象予測データを利用した農作物被害軽減情報サービス」を開発したと発表した。
　このシステムは、データベースサーバーとウェブサーバーとで構成されている。データベースサーバーは、気象予測データと1kmメッシュ気象データ（縦横1km単位のメッシュ気温データ）を、農林水産研究計算センター（茨城・つくば市）のサーバーから毎日自動で取得し、それを基にして東北地方各地の7日先までの気象予測データと、そのデータを用いた水稲の深水管理（しんすいかんり＝水田の水かさ管理）警報、水稲の出穂期予測情報などを発信している。
　ウェブサイトのURLは、http://tohoku.dc.affrc.go.jp/yamase.htmlで、無料で情報を見ることができる。このシステムを利用することにより、予想される低温などに備えた深水管理など早めの対策をとることが可能になる。
　東北地方では、夏季の天候が1980年代以降大きく変動しており、冷夏と暑夏が交互に発生している。こうした不安定な気象条件下において、安定した農作物栽培を行うために、東北農業研究センターでは、気象予測データを基にした農作物被害軽減情報を発信し、冷害などの異常気象に対して栽培管理を支援することを研究のねらいとしてきた。気象予測データを用いた農作物被害軽減のための情報システム構築は、我が国で初めて。

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