国土交通省の国土技術政策総合研究所は11月15日、同省がこの９月から全国展開中の道路の「走りやすさマップ」に対するアンケート調査結果を発表した。今回の調査では、約２カ月間に全国の「道の駅」などで配布した約23万5000部の同マップに添えた調査票によって１万5000余通の有効回答を得た。
　調査では、「走りやすさマップ」を８割以上が「良い」取り組みと評価。７割以上が今後も「利用したい」とし、７割以上がマップに用いた道路構造評価ランクと実際の走行感覚が「一致」、あるいは「概ね一致」と答えている。このため、同研究所では「走りやすさマップ」に使われた道路構造評価ランクは運転者から見た国内の道路実態を良く反映している、と見ている。
　「走りやすさマップ」とは、従来のマップが国道や県道といった「道路の種類」で道路を識別していたのに対して「道路の走りやすさ」表示を重点にしており、道の「走りやすさ」をランク別に色分けなどしている。具体的には、「広域的な交通が多くネットワークを形成する路線」を約500ｍごとに区切り、カーブの度合い（設計速度）、車線数、路肩幅などから６段階で道路構造を評価している。
　同研究所では、全国約17万ｋｍの道路についてこの道路構造評価ランクと混雑度との関係を分析したところ、直轄国道、補助国道、主要地方道、都道府県道の順に走りにくい区間の割合が高くなり、都道府県道では走りにくい区間が半分を占めていることが分かった。